環境に優しい電気供給源として、太陽光発電は企業も注目するエコ発電ですが、一般家庭での普及率も高く、日本中の多くの家庭が利用しています。
特に電気代を節約する上で家計にも優しいことから、大家族の家庭などにも需要があるのです。

太陽光発電のデメリット

太陽光発電のメリットは色々とありますが、当然デメリットもいくつかあります。
屋根に設置するため、雨漏りのリスクが発生することもありますが、腕の良い技術者によって施工された場合には、そういったデメリットやリスクは発生しにくく、施工したての場合には特に問題はありません。
しかし年数劣化による雨漏りのリスクなどもあり、さまざまな要因でトラブルが起きるケースも考えられます。
そういったリスクを回避するためにも、腕の良い業者に施工を依頼することや、定期的なメンテナンスを行うことも非常に重要です。

雨漏りが起きる原因

トラブルを防止するためには、まずはトラブルの原因を知ることが何よりの解決策になります。
雨漏りが起きる原因としては、屋根に隙間や穴が開いているというケースがもっとも考えられます。
太陽光発電の設置の場合にも、瓦を外して屋根の基礎に穴をあけてボルトで固定するという手法が取られているため、防水加工が甘かったり、屋根瓦を再配置する際に隙間が出来たりすることで、雨漏りが発生することがあります。
屋根瓦のついていないスレートタイプの屋根でも穴を穿ち固定することは一緒なので、その場合ではよりコーキングやシーリング加工などの防水技術が重要となっていくのです。
防水加工が十分でない結果、年数劣化で雨漏りが発生するという可能性も考慮する必要があります。
このように施工時にできた穴や隙間から浸水するというケースが多く、これらの原因を一つ一つ潰していくことで、トラブルの芽を摘んでいくことに繋がるのです。
参考:太陽光発電メリット・デメリット

雨漏りリスクを減らすための対策

施工業者によっては雨漏り保証などを付けているサービスもあるため、雨漏りが心配ならそういった保証のついている会社に施工を依頼するのが得策です。
特に日本は瓦屋根が一般的なので、そういった日本の昔ながらの建築構造に精通している事が、上手な施工を行う業者の最低条件です。
そのため、設置を依頼する場合には実績の高い会社を選ぶことが大切です。
太陽光発電の設置実績の多い業者ならノウハウや技術も豊富で、雨漏りしにくい施工を施してくれるため、年数劣化を含めたさまざまなリスクを大幅に減らすことが出来ます。
その他にも使用されるコーキング剤などの質や量も影響するため、防水加工なども手を抜かずにしっかりと行ってくれる業者を選ぶことが大事です。
出来る限り、綿密な打ち合わせや立ち合い工事などを積極的に行うことも、リスクを減らすために効果があります。

売電収入の仕組み

太陽光発電システムでは、自家発電した電力の使い切らずに余った余剰電力分を電力会社に対して売ること(売電)ができます。売電は、現在FIT(固定価格買取制度)という制度に基づいて行われます。ここからは、売電収入の仕組みについて順を追って説明していきたいと思います。

まずは、売電できる電力について説明したいと思います。下記のイメージを参考にしてください。

売電可能な電力は、自家発電した電力すべてではなく、太陽光発電が行われている昼間の余剰電力(自家発電電力-自家消費電力)のみです。もちろん自家消費電力分も電気を購入していないので立派な売電収入です。当然ながら、太陽の出ていない夜間などは通常通り電力会社からの買電(電気購入)が必要となります。

売電できる余剰電力は、FITに基づいた1kWhあたりの価格で電力会社に買い取ってもらえます。買取価格は毎年見直されますが、システムを導入した年の価格が10年間保証される仕組みになっています。(例:2012年5月からの場合、42円/kWh固定で2022年4月まで10年間買取保証)

以上のような条件で売電は行われます。ちなみに、売電するために特別何かの操作や作業をする必要はなく、売電メーターを通じて自動的に電力会社へ売られて、指定の口座に料金が振り込まれるという流れになっています。

最後に、実はあまり知られていないであろう売電に関する情報をひとつ。みなさんは、電気料金の中の項目のひとつに「再エネ促進賦課金」というものがあるのはご存知でしょうか?

再エネ促進賦課金とは、太陽光発電賦課金などを総合したもので、契約ごとに等分に割り当てられています。太陽光発電賦課金とは、太陽光発電システムを導入する際の補助金や電力会社が余剰電力の買い取りに要した費用を割合に応じて徴収しています。

つまり、太陽光発電システムを導入していない世帯でも電力会社と契約をしていれば、再エネ促進賦課金を徴収されることで売電に協力しているということになります。ちなみに、再エネ促進賦課金は電力の使用量や太陽光発電の普及率、電力会社などの条件により価格は異なります。

FIT(固定価格買取制度)についてのポイント

太陽光発電システムを導入し、売電収入を得るためにはFITについて理解しておくことが大事です。ここからは、FITについてのポイントを説明したいと思います。ちなみに、FITとはフィードイン・タリフ(feed-in tariff)の略です。

FITは国の自然エネルギー普及促進策

FITとは政府の政策(国策)で、電力会社に対して住宅や事業者などが自然エネルギーから作った電力を一定期間(10年もしくは20年間)、一定の固定価格で全て買い取ることを法律で義務付け、自然エネルギーの普及拡大を図ろうとするものです。日本以外の世界50カ国以上でも導入されており、費用対効果が最も高い普及促進策といわれています。

住宅用と事業者用は区別

FITでは、住宅用と事業者用は区別されています。両者はシステムの容量で区別され、10kW未満は住宅用、10kW以上は事業者用となります。両者の大きな違いは、容量だけではなく、「買取量」と「買取保証期間」にも大きな違いがあります。住宅用は発電分の「余剰電力」を「10年間」なのに対し、事業者用は「全発電量」を「20年間」といった点です。また、買取単価も両者では異なります。

売電単価が安くなる(下がる)場合がある

例えばエネファームやエコウィルのような、都市ガスやLPガス、灯油などで発電するシステムをダブル発電といいます。そのダブル発電システムを設置している住宅は、設置していない住宅よりも売電単価が安く(下がり)なります。

買取価格は年々下がる傾向にある

実際に、住宅用の買取価格は年々下がってきています。事業用に関しては、2012年に大幅な改革がありましたが例外といえるでしょう。政府も最終的には、買取価格を24円まで下げる目標を立てています。今のところ、早く太陽光発電システムを導入した方が、有利な買取価格で売電ができるようです。